9月1日から20日までの対中輸出は、1年前と比べて113.8%増加した。2倍を超える数字だ。
この流れの中で韓国は7年ぶりに、正確には中国の輸入市場で1位の座を奪還した。
1月から8月までの対中輸出が76%急増し、台湾を2位に押し出した結果だ。
対中輸出1位奪還、数字で見るとどれほど大きなことか
中国が買い付けた物資のうち、韓国製品の割合は今年1〜8月で9.5%となり、台湾や日本を抜いて最も高くなった。
国際金融センター報告書にまとめられた順位の変化を見ると、2019年には1位だったが2020年には3位に転落し、2021年から2025年まではずっと2位だった。今年、再びトップに立ったわけだ。
増加スピードも異例だ。
1〜8月の対中輸出増加率76%は、約30年ぶりの最高値である。
韓国の全体輸出に占める中国の割合も21.0%で、前年より2.6%ポイント上昇した。2020年に25.9%を記録した後、6年連続で低下していたが、初めて反発し再び20%台を超えた。香港まで含めれば29%になる。
貿易収支の変化はさらに劇的だ。
国民日報が引用した関税庁の集計によると、1〜8月の対中貿易収支は276億7,800万ドルの黒字だ。1年前の同じ期間には88億4,600万ドルの赤字だった。
数字を照らし合わせていて一つ引っかかったことがある。
同じ記事でも、中国側の統計による対韓国輸入増加率は72.2%、韓国関税庁基準の対中輸出増加率は76.1%となっている。一方は輸入国の通関、もう一方は輸出国の通関基準であるため、輸送のタイムラグや集計方式の違いにより数%ポイントの差が出る。どちらの数字を見ても1位という結論は同じだが、記事ごとに増加率が少しずつ異なるのはこのためだ。
対中輸出76%急増、その半分はメモリー半導体だった
対中輸出を押し上げたのはメモリーだった。韓国の対中輸出の中でメモリー半導体（HS 8542.32）の割合は半分に達し、上位10品目のうち5つが半導体関連品目である。1〜8月の品目別増加率を見ると、偏りがより鮮明だ。
メモリーは326%、DRAMモジュールは212%、SSDは170%増加した。一方でシステム半導体は-1.4%、その他半導体は-25%と、むしろ減少した。半導体という一言でまとめるのが難しいほど、品目間の温度差が大きい。需要が爆発したのは韓国が技術的優位を持つ分野だけだった。半導体産業協会は、韓中の技術格差をNANDで1年、DRAMで2年、HBMで3年程度と見ている。
ここで一歩踏み込んでみると、1位の性質が少し違って見える。
中国国内で外国企業が生産する半導体のうち、約40%を韓国企業が占める。これらの工場は下位部品を韓国から輸入しなければ稼働できない。対外経済政策研究院（KIEP）は、対中輸出全体の22%が韓国企業とその中国現地法人との間の取引であると見ている。報告書はこれを根拠に、半導体輸出の相当量が中国内の韓国企業の需要であると推定している。
つまり、対中輸出1位という成績表には、韓国企業が中国に建てた工場へ部品を送る物量がかなり混ざっているということだ。中国企業が韓国製品をより好むようになったという話とは意味合いが異なる。韓国半導体企業の投資判断や、米国の輸出規制の一文次第で、この物量は大きく変動し得る。私はこの点において、拍手を送るのを少し躊躇してしまった。
半導体だけではない、中国の政策が作った対中輸出需要
半導体を除いても流れはある。
中国は今年始まった第15次5カ年計画（2026〜2030年）において、量子、バイオ、水素・核融合、脳・コンピュータインターフェース、AI、6Gを6大育成部門に定めた。これら6分野と関連した対中輸出はすべて増加した。1〜8月の電解装置の輸出は約1,300%急増し、ロボットや温度処理機も80%以上増加した。
もう一つの軸が「専精特新（専門化・精緻化・特色化・新規性）」である。差別化された強小企業を育てようとする中国の核心政策だ。中国は今年から優秀企業育成3カ年行動計画を施行し、重点支援する強小企業を1,572社へと30%増やした。
韓国貿易協会の分析によると、韓国が比較優位を持ち、2015〜2025年に年平均13%以上成長した74の輸出品目のうち、85%がこの専精特新分野と合致する。
この構造において、韓国が販売する製品の大半は中間財だ。対中輸出のうち中間財の割合は91%に迫るが、韓国の世界全体への輸出基準では78%である。中国の中小企業が先端装置を作る際に使う部品を韓国が供給するという構図だ。
日本が失った座、韓国が拾った：中国輸入市場の風船効果
1位奪還には競合国の不振も一役買った。
昨年末の高市総務大臣（当時）の台湾有事に関する発言後、中国は日本産水産物の輸入を停止し、今年は日本企業約80社を管理リストに載せた。その結果、日本の中国輸入市場シェアは0.2%ポイント低下した。米国はトランプ1期目に0.7%ポイント、2期目に入って1年で0.6%ポイントを失い、割合が5%まで縮小した。
興味深いのは、韓国も同じような経験をしたことがあるという点だ。報告書がまとめた過去の事例を見ると、政治的対立が中国市場のシェアに残した痕跡が明白だ。
中国輸入市場シェアの下落幅、対立発生年と2年後を比較した結果
今回の風船効果は、韓国が幸運にも対立の外側に立っていたために得られた利益だ。表が示すように、立場が変われば韓国の取り分が流出するのも一瞬である。
中国の技術力が韓国を追い越した年に、対中輸出1位という逆説
素直に喜べない本当の理由は別にある。科学技術諮問会議が11部門を比較した結果、米国を100とした場合、中国の総合技術力は86.8で2022年に韓国を追い越し、2024年には日本まで上回った。韓国は約83である。格差は2022年の1.1ポイントから2024年には4ポイントに広がり、ICT・ソフトウェア（-7.4ポイント）や国防（-6.5ポイント）のように付加価値が高い分野ほど差が大きかった。
なぜこれが問題なのか。輸出は、相手が自力で作れない製品を売る時に長続きする。
産業研究院（KIET）の比較では、中国産中間財の品質は韓国の80%水準まで上がったが、価格は60%に過ぎない。品質がここまで追いつけば、価格差だけでも中国企業が国産部品に切り替える理由は十分にある。実際に、中国の輸出における自国企業の割合は2014年の54%から今年は73%に高まった。自国の部品で自国の製品を作る割合がそれだけ大きくなったということだ。
さらに、韓国の輸出上位10品目のうち、中国と重複する品目の割合は74%だ。2019年の65%からさらに上昇した。
電子機器、機械類、車両、プラスチック、有機化学品、精密機器が両国の上位10位以内に並んでいる。半導体も例外ではない。中国のCXMTは今後5年間で生産能力を2倍に増やす予定であり、中国の半導体自給率は今年の28%から来年は30%に上昇する見通しだ。
今の1位は、韓国がリードしている狭い領域、すなわち高性能メモリーで生じた格差のおかげで可能だった。その領域の外ではすでに追撃が終わっているか、逆転されている。1位になった年と逆転が確認された時期が重なるという点が、この成績表を読む上での核心だと考える。
対中輸出1位を揺るがしかねないもう一つの変数、生産拠点の移転
韓国の中間財の大部分は、中国で組み立てられて第3国へ再輸出される構造に依存してきた。
ところが、中国の加工貿易の割合は2014年の27%から今年は19%に低下した。人件費のような生産要素価格が上昇した上に、米国の対中実効関税率は22%と、世界平均の11%の2倍に近い。中国企業からすれば、工場を外に移す理由が積み重なっていることになる。
中国の海外直接投資は2019〜2024年に年平均7%ずつ増加し、その中でアセアンの割合は2019年の10%から2024年には18%と2倍近くになった。ベトナム、インドネシアへ向かう投資は前年比で50%以上増加した。中国の工場がベトナムへ移れば、韓国部品の目的地も変わる。対中輸出が減ることが韓国輸出全体の損失というわけではないが、中国の輸入市場順位を維持するには不利な流れだ。
対中輸出1位を長く維持するには何を変えるべきか
報告書が提示する方向性は3つある。
一つは、半導体に偏った品目を先端部品やサービスへ広げることだ。
サムスン電機が昨年からBYDに電気自動車の核心部品を納品し、ポスコフューチャーエムが中国CNGRと合弁して今年バッテリー素材工場を着工した事例が、水平的協力の例として紹介される。
サービス面は成績が芳しくない。
韓国の対中サービス収支は、2015年の57億ドル黒字から2020年には2億ドルに減少し、2025年には2億ドルの赤字に転じた。同時期、米国は米中対立の中でも対中サービス収支を3年連続で伸ばした。今年、韓国を訪れる中国人観光客は666万人（1〜7月の年換算）で5年連続の増加が予想され、彼らの1人当たりの支出は全体平均より30%多い。商品で稼いだ金をサービスで流出させる構造は、改善の余地が大きいということだ。
二つ目は、市場の多角化だ。
韓国の輸出におけるアセアンの割合は、2010年の11%から今年1〜8月には18%まで上がった。ただし、中国も第3国市場を積極的に拡大している。BYDの電気自動車は同程度の性能のテスラモデルより約30%安く、その価格差のうち政府補助金が占める割合は5%に過ぎないというロジウム・グループの分析がある。価格競争力の大部分が原価から生まれているのだ。
三つ目は、米中対立をチャンスとして活かすことだ。
米国と中国の両方とFTAを結んでいる国は、韓国、オーストラリア、シンガポール、チリ、ペルー、コスタリカ、ニカラグアの7カ国であり、この中で製造業強国は韓国だけだ。米国輸入市場における韓国の割合は2018年の2.9%から今年上半期には4.4%に上昇し、同時期に中国は21.1%から7.9%へと急減した。2024年には、中国の対韓国直接投資額が初めて米国を上回った。
一方の市場で失った分を他方で補うという計算が、これまでは韓国にとって有利に働いてきた。
対中輸出1位という結果も、その計算の一つの線に過ぎない。ただし、その線の半分はメモリーであり、メモリーの相当量は中国にある韓国工場へ向かったものだ。