石油、黒い神話 — 150年の権力戦争史 | 白熊のバラエティストーリー

デスクの上のキーボード、履いているスニーカーのソール、たった今飲んだペットボトルのキャップ。部屋を見渡せば、むしろ石油から作られていないものを探す方が難しい。それなのに、私たちは石油を単なる「車に入れる燃料」程度にしか記憶していない。

過去150年間、この黒く粘り気のある液体一つが国境を引き、通貨体制を支え、王朝を崩壊させたという事実は、意外と語られてこなかった。本稿では、その150年の流れを振り返る。

一人の事業家が油田ではなくパイプラインを掌握して帝国を築いた瞬間から、その帝国が衰退し、コバルトと半導体をめぐる新たな戦争が始まった現在までを追う。

ロックフェラーはなぜ油田ではなくパイプラインを狙ったのか

ジョン・D・ロックフェラーが石油帝国を築いた方法は、油田を買い占めることではなく、流れを掌握することだった。

彼は石油を掘り出すことには関心がなかった。代わりに、精製し、輸送し、販売する「血管」を支配する者がすべてを手に入れるという事実にいち早く気づいたのだ。

1872年、ロックフェラーのスタンダード・オイルは鉄道会社と密かに手を組み、競合他社より遥かに安い輸送費を確保した。

その格差に耐えられなかった精製業者は、会社を売るか廃業する以外の選択肢がなかった。いわゆる**「クリーブランドの虐殺」**と呼ばれたわずか6週間の間に、26の競合社のうち22社がスタンダード・オイルに吸収された。その余波で廃業した小規模精製業者の中には、14歳の少女アイダ・ターベルの父親もいた。

時が経ち、その少女はアメリカ最高の調査報道記者となった。ターベルは1902年から2年間、『マクルーアズ・マガジン』に19回にわたってスタンダード・オイルの内部を暴く連載を執筆し、この連載はアメリカ社会を揺るがした。

1911年、連邦最高裁判所はスタンダード・オイルを34の会社に強制分割するよう判決を下した。現在のエクソンモービルやシェブロンは、その破片が名前を変えて生き残った会社である。

石油レッドライン協定はどうやって中東の国境を左右したのか

レッドライン協定の答えは、一枚の地図にある。

1928年、イギリス、フランス、アメリカの石油企業が旧オスマン帝国の領土をめぐる地域に赤い線を引き、**「この中では、我々全員の同意なしには誰も単独で石油を開発できない」**と宣言した。

この交渉を仲介した人物が、アルメニア系事業家のカルースト・グルベンキアンだ。彼はどの国にも属していなかったが、すべての列強の利害関係を把握しており、その対価として協定地域から産出される石油収益の5%を受け取り、「ミスター5%」という異名を得た。

問題は、この赤い線が民族や宗教とは無関係に引かれたという点だ。今日まで続く中東の国境紛争の大部分は、この交渉テーブルから生まれた。

石油が戦略資産であるという認識は、これより少し前に固まった。

第一次世界大戦直前、イギリス海軍大臣だったウィンストン・チャーチルが、艦隊の燃料を石炭から石油へ転換するという賭けに出たことによる。

イギリスは自国から石油が一滴も出ないという弱みを抱えたまま戦争に突入し、終戦後には「連合軍は石油の波に乗って勝利した」という言葉が当時の外相カーゾン卿の発言として広く語られた。第二次世界大戦でも、より多くの石油を確保した側が勝利した。石油は今や国家の運命を左右する資源となったのだ。

ペトロダラーは本当に「ドルのみ」で決済する秘密協定で生まれたのか

多くの大衆書が伝える内容とは異なり、1974年にアメリカとサウジアラビアが実際に交わした文書には「石油はドルのみで決済する」という条項はない。サウジアラビアはこの文書の後も、しばらくの間ポンド決済を続けていた。

背景はこうだ。1971年8月15日、ニクソン大統領がドルと金の結びつきを断ち切った「ニクソン・ショック」以降、ドルの信頼は揺らいでいた。

1973年のオイルショックで油価が4倍に跳ね上がり、産油国は莫大なドルを手にした。アメリカにはその金を再びアメリカ経済に引き戻す方法が必要だった。そうして1974年6月8日に締結されたのが「米・サウジ経済協力共同委員会」協定である。

通貨問題を扱っていないこの協定とは別に、その年末、キッシンジャー国務長官ラインで、サウジのオイルマネーを米国債購入に充てる対価として軍事支援を約束する秘密合意が別途進められた。この合意は、2016年にブルームバーグが米国国立公文書館に情報公開を請求したことで遅れて明らかになった。石油輸出国機構（OPEC）全体がこの条項に署名したこともない。

つまり、「ドルのみで決済せよ」という強制条項があったのではなく、安保と国債購入を交換する構造が漸進的に固まる中で、ドルと石油の連動が定着したという方が近い。それにもかかわらず、「キッシンジャーの密室談合」という物語が半世紀近く繰り返し再生産される理由は別にあると考える。公式な条約一つなく、散らばった交渉が積み重なって作られた構造よりも、一人の決断による劇的な取引の方が遥かに理解しやすいからだ。複雑な過程を一場面に圧縮したいという欲求が、存在しなかった条約をあったかのように作り上げてしまったのである。

条項の存在有無とは別に、結果は明らかだった。産油国のオイルマネーは米国債市場に流れ込み、ドルは金ではなく石油に事実上固定された。この構造がアメリカの覇権を支えてきた方法と、今その軸が揺れている理由は「トリフィン・ジレンマ」の項で詳しく扱った。

石油波動（オイルショック）はなぜパフラヴィー王朝を崩壊させたのか

1973年、アラブ産油国が石油を武器に西側を圧迫したオイルショックは油価を4倍に引き上げ、この衝撃は世界経済をそのまま停止させた。一夜にして莫大なオイルマネーを手にした国の一つがイランだった。

当時、パフラヴィー国王はアメリカの核心的な同盟国だった。彼は溢れるオイルダラーで最新鋭の武器を買い込み、「中東の警察」を自任し、首都テヘランは贅沢と享楽に溢れる都市へと変貌した。

しかし、華やかな消費の裏側では、国民の怒りと宗教指導者たちの反発が積み重なっていった。オイルマネーが社会を統合するどころか、亀裂を大きくしたのである。

結局、1979年のイスラム革命でパフラヴィー王朝は崩壊し、テヘランのアメリカ大使館が占拠される事件まで発生し、アメリカは中東の核心的な同盟を失った。石油が作った富は、一瞬にして王座を揺るがす武器となって跳ね返ってきたのだ。

シェール革命と気候警告は、どうやって石油時代を揺るがしたのか

21世紀に入り、石油覇権の枠組みを揺るがした変数は、地中と空の二箇所から同時に現れた。

地中の変数は、ジョージ・ミッチェルという頑固な石油業者だった。「狂人」という嘲笑の中でも、彼は誰もが諦めた堆積岩（シェール）層の石油・ガスを掘り出すために20年近く数億ドルを注ぎ込み、ついに水圧で岩石を砕いて資源を抽出する方式を商用化することに成功した。

この「シェール革命」のおかげで、アメリカはサウジアラビアやロシアを抜いて世界最大の産油国の座に就き、中東の石油依存度が低くなるにつれて「世界の警察」の役割からも徐々に身を引き始めた。

空の変数は、さらに根本的だった。1988年、NASAの科学者ジェームズ・ハンセンは米議会公聴会で「地球温暖化は今、始まっています」と断言した。数十年間無視されてきたこの警告は、その後、干ばつや洪水、氷河消失という現実へとつながった。

2015年のパリ協定は、人類が初めて「脱石油」に公式合意した転換点だった。

電気自動車と再生可能エネルギーが石油の座を急速に代替し始め、石油時代は最も華やかな瞬間に、最も根本的な脅威に直面することになった。

石油以後、新たな資源戦争はどこで起きているのか

石油という軸が揺れると、その上に立っていた秩序全体に真空が生じた。

業界で**「ゼロ・バレル（Zero Barrel）」**と呼ばれる、石油なしで回る文明の入り口が、初めて現実的な話となった。

サウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマン皇太子はこの脱石油以後を準備しており、ロシアや中国は人民元で石油代金を決済しようと試み、ペトロダラー体制の心臓部を狙っている。

アメリカの戦略的関心も、中東から中国を牽制するためのインド太平洋へと移りつつある。だからといってエネルギーをめぐる地政学的緊張が消えたわけではない。ホルムズ海峡一つに世界の海上原油輸送量の大部分がかかっている構造は、依然としてそのままだ。それどころか、シェール革命で世界1位の産油国になったアメリカでさえ、自国内の輸送規制のために自国産の石油を思うように使えないという逆説に直面している。

戦場自体も移り変わっている。20世紀の戦争が中東の油田をめぐって繰り広げられたなら、21世紀の戦場は南米のリチウム地帯、世界の最先端半導体の90%を生産する台湾のTSMC工場、そして全世界のインターネットをつなぐ深海データケーブルである。戦車で領土を占領する代わりに、「技術標準」という目に見えない領土を征服する戦いだ。